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主な論文・調査報告 |
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◆1980 「高学歴女性の就業に関する意識調査」
（日本女性学研究会。代表研究者）
「女子学生亡国論」への反論。
◆1984 「国会議員の男女平等観に関する調査」
（日本女性学研究会・教育者会議。代表研究者）
雇用機会均等法制定の必要を力説。
◆1991 「地方自治体の女性施策の実情と展望1990」
（日本女性学研究会・教育者会議。代表研究者）
◆1996 「女子農業従事者教育に関する研究」
（京都大学博士学位請求論文）
農業従事者の６割に達しながら従属的な地位に
留まる女性たちの活力化を提言。
◆1998 「青年のエンパワーメント教育に関する考察－ライ
フコース選択への意向を通して」
（日本ジェンダー研究№１）
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地方自治体の女性施策の実情と展望1990 |
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地方自治体の女性施策の実情と展望1990 |
◆「国連女性の10年」中、地球規模の、国家規模の課題である女性の地位向上政策の推進状況は各地の地域文化によって停滞するところがあった。先進的な取り組みをする自治体を明らかにし、エンパワーメントを図った調査の報告書。残部あり。
◆これを踏まえ、日本ジェンダー学会ジェンダーポリティクス研究部会（代表：冨士谷）では、「地方自治体の男女共同参画実践に関するアンケート」を実施。 |
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『日本農業の女性学』 |
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『日本農業の女性学』 |
◆長年、非農林業領域の女性の就業問題を追って来た立場から、農業領域における女性の地位の低さ－一見、豊かに見えながら労働報酬の取得者が少なく、自殺者が有職者中最高－という日本の女性農業者の見過ごせない現実を、エンパワーメント教育や自己啓発で切り崩していく状況をまとめた論文「女子農業従事者教育の課題－女性学の視点から」をもとに、男女共同参画やエコロジー問題に取り組む明るい話題を添えてまとめた本。
SBN4-8107-0539-0 \3,000+税
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